電波がない・圏外で使える通信手段を5分類で比較｜スマホ直結衛星から無線機・ビーコンまで

衛星通信は、利用する機材によって4タイプに分類できます。自分がどのタイプを必要としているのかを事前に整理すると、サービス選びがスムーズになります。

②と③はどちらも「スマートフォンだけで使える」タイプで、利用できる機能には一部重なる部分があります。

専用アンテナとルーターを設置し、その場所にWi-Fi環境を構築するタイプです。代表例はStarlinkで、通信速度や容量の面では圏外対策向けの通信手段のなかでも高い性能を備えています。低軌道衛星を利用するため遅延が小さく、公称値は陸上で25〜60ms程度。動画視聴やWeb会議も可能です。

向いているのは、山小屋、キャンプ場、離島の施設、キャンピングカー、船、災害時の避難所・現地対策本部など、「一定の場所にインターネット環境を構築したい」ケースです。複数人が同時に利用できるため、家族やチーム単位での利用にも適しています。

一方で、アンテナの設置場所と電源の確保が前提のため、徒歩の登山で持ち歩くのは現実的ではありません。

導入費用は、標準キット（Standard）が55,000円、携帯性を重視したStarlink Miniが34,800円。月額料金は個人向けの「ホーム100Mbps」で4,900円、上位の「ホーム」で7,100円です。（2026年7月時点。キャンペーンやプランにより変動します。またタイミングによっては在庫切れとなっている場合がありますので、あらかじめご了承ください。）

専用アンテナや専用端末も用意する必要がなく、普段使っているスマートフォンが直接Starlink衛星と通信するタイプです。

日本では、2025年4月にau Starlink Directが国内で初めて提供を開始し、2026年4月10日にSoftBank Starlink Direct、2026年4月27日にdocomo Starlink Directが続きました。現在は携帯3社が同じStarlink衛星（650基超）を利用してサービスを展開しています。

利用できるおもな機能は、次のとおりです（以下はau Starlink Directの例）。

同じくスマートフォンだけで利用できますが、こちらは日常の連絡ではなく「万一のときに助けを呼ぶ」ことをおもな目的としています。

日本では2024年7月30日から、iPhoneの「衛星経由の緊急SOS」と衛星経由の「探す」機能が利用可能になりました。現在の対応機種はiPhone 14以降のモデルとApple Watch Ultra 3です。端末のアクティベーションから2年間無料で使えます（アクティベーションの時期によって起算日や無料期間が異なる場合があります）。

ここで押さえておきたいのは、iPhoneの衛星機能は、現在では緊急時の専用機能ではなくなっているという点です。2025年12月9日から、日本でも「衛星経由のメッセージ」が使えるようになり、圏外でも家族や友人とテキストのやり取りができるようになりました。

ただし、衛星経由のSMS（ショートメッセージ）の利用可否は通信事業者によって異なります。例えば、楽天モバイルは2026年3月26日に対応を開始しました。auについては、Appleの衛星機能とは別に、自社のau Starlink Directでメッセージの送受信に対応しています。利用できる機能は契約している通信事業者によって異なるため、自分の機種や契約回線でどこまで使えるか事前に確認しておくと安心です。

このように、「緊急SOS型」は端末の種類ではなく、救助要請をおもな目的にした「使い方」を表す分類と考えるとわかりやすいでしょう。②と③の境界は年々あいまいになっているため、「どのサービスを選ぶか」ではなく「自分に必要な機能は何か」という視点で選ぶことが大切です。

また、救助要請の体制も整備が進んでいます。KDDIは2026年5月28日から「au Starlink Direct SOSセンター」の提供を開始し、圏外からのSOSを24時間365日受け付け（※1）ています。SOSセンターが利用者からのSOSを受け付け、内容を確認したうえで警察機関・消防機関・海上保安機関といった緊急通報受理機関へつなげる仕組みです。

専用端末を使うタイプで、衛星電話は音声通話、衛星コミュニケーターはテキストや位置共有、SOS発信に対応します。

衛星電話の代表的なサービスには、イリジウムとインマルサットがあります。イリジウムは高度約780kmを周回する低軌道（LEO）衛星を利用するため、静止衛星方式と比べて遅延が少ないのが特徴です。

一方、インマルサットは高度約35,000kmの静止衛星（GEO）を利用するため、音声の遅れを感じる場合があります。その代わり、代表機種のIsatPhone 2は最大160時間の連続待受時間を備えるなど、長時間運用に適しています。

音声通話は不要で、双方向のテキストメッセージと位置共有、SOS発信だけでよい場合は、Garmin inReachなどの衛星コミュニケーターも有力な選択肢です。スマートフォンとは別の電源・通信経路を確保できるのが強みです。長期の遠征や災害対応、業務利用ではスマートフォンが故障した場合の予備の通信手段として役立つでしょう。

従来の静止衛星（高度約36,000km）に比べて地球に近いため、電波の往復時間を短縮できます。Starlinkの公称値では、陸上での通信遅延は25〜60ms程度とされており、動画視聴やWeb会議にも対応できる通信品質です。

地上の基地局に依存せず、上空の衛星から電波を届けるため、山間部・離島・海上・航空機内など、基地局を建てられない場所でも通信を確保できます。

地上の基地局や固定回線とは異なる通信経路を利用するため、地震などで地上インフラが被害を受けても影響を受けにくく、通信インフラの二重化として機能します。

LEO衛星通信の代表例はSpaceX社のStarlinkです。このほかにもSoftBankが提携するOneWebや、Amazon社のAmazon Leo（旧Project Kuiper）など、複数の事業者がサービスの展開や整備を進めています。

日本では、総務省が主導する「自律性確保に向けた低軌道衛星インフラ整備事業（J-LEO）」により、国内で運用・管理できる低軌道衛星インフラの整備が進められています。

令和7年度補正予算で1,500億円が計上された事業で、2026年6月30日には、基金設置法人である情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）が、RAST株式会社を申請代表、楽天モバイル株式会社を共同提案者とする提案を間接補助事業者として採択しました。J-LEOでは、2028年度中のスマホと衛星の直接通信サービス開始を目標としています。

インターネットは不要で、同行者との連絡手段だけ確保したい場合に適している手段です。契約も不要で、電波が届く範囲であれば音声で素早く連絡を取り合えるのが特徴です。

免許も登録も不要で、購入すればすぐに利用できます。通信距離は、メーカー公称で市街地約100〜200m、見通しの良い場所では1〜2km程度が目安です。キャンプ場内やイベント会場、少人数の登山パーティーに向いています。

無線従事者の資格は不要ですが、利用前に無線局の登録手続きや電波利用料の納付が必要です。申請は電子申請システムからも行なえます。包括登録の場合は運用開始から15日以内の開設届を提出してください。通信距離は最大で5～10kmほどで、登山・業務現場・防災用途など幅広い場面で利用されています。

利用するには、無線従事者資格を取得し、無線局の免許を受ける必要があります。条件によっては長距離通信も可能ですが、業務連絡や営利目的の通信には利用できません。

無線機は、同行者同士で確実に連絡を取りたい場面に適しています。ただし、相手も同じ通信方式や周波数帯に対応し、チャンネルなどの設定を合わせた無線機を使用している必要があります。また、山の反対側や深い谷では通じない場合があるため注意が必要です。

さらに、無線機だけでは、救助機関へ確実に連絡できるとは限りません。「同行者との連絡は無線機、外部へのSOSは衛星通信」というように、役割を分けて備えると安心です。

利用前には、チャンネルや呼び出し方、連絡が途切れたときの集合場所も決めておきましょう。

メッシュ通信は、端末同士が受信したデータを中継（リレー）しながら通信範囲を広げる方式です。代表例として、BluetoothメッシュやLoRaメッシュ（Meshtasticなど）があり、携帯回線がなくても対応端末同士でテキストや位置情報を共有できます。

消費電力が小さく、契約も基地局も不要という点が大きな特徴です。登山グループでの位置共有や災害時の簡易的な情報共有に向いています。中継する端末が適切に配置されることで、通信範囲を広げられます。

国内でMeshtasticなどのLoRaメッシュ通信を利用する場合は、電波法への適合を確認する必要があります。920MHz帯を利用するには、日本の技術基準に適合し、技適マークが付いた機器を使用しなければなりません。海外向けのMeshtastic対応デバイスは、日本の周波数や技術基準に適合していない場合があるため、そのまま使用すると電波法に抵触するおそれがあります。

購入前には、技適マークの有無を必ず確認してください。また、通信には対応する規格・プロトコルの端末同士が必要です。中継してくれる端末が周囲にいなければ届く距離は限られます。

LANケーブルや光ファイバー、電話線、インターホンなどの構内通信設備は、地下・建物内・トンネルなど電波が届きにくい場所で有効です。特に「建物までは通信回線が来ているものの、建物の内部だけ電波が弱い」というケースで効果を発揮します。

また、携帯電話がつながりにくい屋内であれば、通信事業者が提供する屋内用の小型基地局や中継装置を導入する方法もあります。個人宅や店舗でも設置できるため、恒常的に電波が弱い場所では検討するとよいでしょう。

災害時やイベント時には、車載基地局、可搬型のLTE／5G基地局、Starlinkをバックホール（上位回線）として利用する臨時Wi-Fiを活用する方法もあります。避難所や現地対策本部でも、通信環境を短時間で構築できる点が特徴です。

ただし、これらはおもに自治体や通信会社・企業が用意するもので、個人が単独で準備するものではありません。事業所や自治体の防災計画では、地上回線が断たれた場合に備えてStarlinkなどの衛星回線を常設または可搬設備として導入し、通信経路を二重化する取り組みも進められています。

PLB（携帯用位置指示無線標識）や、船舶に搭載する衛星非常用位置指示無線標識（EPIRB）は、人工衛星経由で遭難信号と位置情報を送信する機器です。音声やテキストでの通信はできませんが、起動により救助機関に自分の位置を知らせる手段として利用されています。

注意したいのは、日本ではPLBが電波法上の「遭難自動通報局」に該当し、無線局免許（有効期間5年）が必要な点です。さらに、用途は海上に限られ、山・湖・川・上空では使用できません。海外の登山ではPLBが一般的な装備として紹介されることがありますが、日本では利用できないため注意が必要です。

日本の山岳で同様の役割を担う手段としては、次の3つがあります。

前の2つは「自分から救助を要請する」ための手段、最後の1つは「自分が操作できない状況でも発見してもらう」ための手段です。それぞれ役割が異なるため、単独行や冬山では組み合わせて備えると安心です。

⇒アンテナ設置型の衛星通信（Starlink）が適しています。拠点に高速なインターネット環境を構築できます。

⇒スマホ直結型（au Starlink Direct）が導入しやすい選択肢です。

⇒スマートフォンの衛星SOS機能や衛星コミュニケーター、海上ならPLBが候補になります。

⇒無線機やメッシュ通信が向いています。

⇒有線通信や、屋内用の小型基地局・中継装置が有力な選択肢です。

実際には1つの通信手段だけに頼るのではなく、用途に応じて組み合わせて備えるのが一般的です。代表的なシーンごとの例をまとめました。

専用の衛星通信端末を持っていない個人にとって、最も導入しやすいのは、普段使っているスマートフォンが直接衛星と通信するタイプです。日本では、au Starlink Directがこれに該当します。

専用アンテナや衛星電話を新しく購入する必要がなく、対応機種であれば追加の機材なしで圏外対策が可能です。auの利用者であれば、利用開始の手続きなしで使えるケースもあります。

さらに2026年5月28日からは「au Starlink Direct SOS」の提供が始まりました。圏外から送信したSOSを24時間365日、SOSセンターが受理（※2）し、警察・消防・海上保安機関といった緊急通報受理機関へ通報（※3）します。山や海、災害時の緊急通報手段としても機能しています。

ただし、利用にはいくつか条件があります。空が見える場所であること、対応機種（※4）であること、au 5G／4G LTEのエリア外であること、アプリとOSが最新であることです。アプリの更新や操作手順の確認は、必ず通信できる場所で事前に済ませておきましょう。

Starlink本体の仕組みや料金、使い方の詳細は関連記事で解説しています。